中高齢者の若返り整形

最近アメリカのテレビを見ていると、芸能関係者ではなく、解説者や弁護士、医者という比較的社会的地位の高い専門の職業に就いている中高齢の女性が異様なまでの若返り整形をしているのが目につきます。

初めてこの現象に気がついたのは、数年前にとある医師が行った血圧に関するワークショップに行った時でした。彼女は経歴からすると、かなりのベテランのはずですが、顔にシワがなく、最初は20代後半か30代前半ぐらいに見えました。でも、喋っている顔に表情が無いし、長いストレートの髪もどうも嘘くさいのです。声のトーンも弱くて一定ではなく、歩き方も少し前屈みで弱々しく、ペンを持つ手も小刻みに震えていて、半袖から出ている腕は70代ぐらいに見えました。

プレゼンテーションの内容はすっかり忘れてしまいましたが、一体その女性は何歳だったんだろうという余計な疑問は今でも心に鮮明に残っています。

以前会社で働いていた時に、何人かの面接を行った事があります。そのうちの一人のブラジャーの端がシャツの首の部分から少しはみ出ていたのですが、その時もそればかりが気になって、その候補者がどんなポートフォリオを持って来たかなどは全く記憶に残りませんでした。

プロフェッショナルとして、顔や服装が話の内容よりも目立ってしまうのは明らかに失敗です。

男性の場合は、後退する生え際が気になるようで、テレビに出ている人の髪の毛がカツラか植毛か、夫はしばしば私にどう思うか聞いて来ます。

私は整形に反対というわけではありません。自分自身もも40才を過ぎた頃から、まだ気持ちとしては30代前半ぐらいなのに、肉体だけが勝手に衰えて行くような妙な感覚を憶え始めました。鏡を見ると、自分が思っている自分のイメージよりも老化した自分がいるのです。

若返りたいという率直な気持ちよりも、毎日運動で体を鍛えて体型を維持し、競争の激しい社会のトップとして活躍する人びとは、老化がイメージダウンに繋がると判断するのだろうと思います。テレビのように視覚的なメディアには、若くて見た目も良くて才能も溢れる人材が次々と出て来ます。立派なキャリアがあっても見た目が老化して来ると焦ってしまう気持ちは十分に理解できます。

それでもやはり、既に40代に入っているはずの白人女性の目尻が極端に上がっていたりすると、どうしても不自然に見えるし、その努力が痛々しいとも思ってしまいます。上手に老化して行くというのは結構難しいものなのです。

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持てる者と持たざる者

何ヶ月か前、まだ共和党が大統領指名候補争いをしていた頃、車を運転しながらラジオから誰かが次のような事を言っているのを聞きました。

次のアメリカ大統領選挙の本当の焦点は、イデオロギーの違いでも、中絶問題でも、同性愛問題でも、外交問題でも、経済再建問題でも何でもなく、ただ単に持てる者と持たざる者の争いになる…

その時にはそうかしれないと思って聞いていましたが、いまではそうだと確信しています。1980年頃から、アメリカの中間層の所得は伸び悩み、最近では90年中頃の所得まで落ち込んでいます。失業者も相変わらず多く、不景気が長引けば長引く程持ちこたえられなくなる家庭も増えています。

それに比べて裕福層は、所得を倍増させています。アメリカの最も裕福な1％は、1979年から2011年までに所得を275％増やしています。同時期に中間層の所得の倍増は僅か18％です。

成功した人が評価されて、高い報酬を得る事に対して、アメリカ人はとても寛容なのですが、果してこれほどまで差をつけるべきなのかと思う人が増えています。

富の再分配という考え方さえアメリカ人は嫌います。一生懸命働いた高所得者の報酬を働かない人びとに分配するのは倫理的にも正しくないと考えるからです。でも、過去20年程の間、アメリカでは中間層の富が裕福層に再分配される結果となっています。

今まで雇用されていた会社から解雇された後、同じ会社から契約社員としてのオファーをもらい、今までの半分程の給料で医療保険も付いていないのに、以前と全く同じ仕事をしている人は増えているようです。損だとは分かっていても、それしかオファーがなければ甘んじて受けるしかないのです。

来週に大統領候補の討論があるので、それによって世論が少し動く事はあるとは思いますが、ロムニー候補が「持たざるものの生活を向上させてくれる」とアメリカ国民が感じる確立はかなり低いのではないかと思います。

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日本の家庭料理を紹介

最近ブログの更新が滞っています。新しいプロジェクトを立ち上げているのでそちらに気を取られているからです。実は、日本の家庭料理をアメリカ人に紹介するサイトを作っています。

ニューヨークなどの都市部に住むアメリカ人が日本料理に持つ興味はかなり高く、今まで何度か料理の仕方を聞かれた事があります。いきなり「寿司を作りたいんだけど、どうしたら良いか教えて欲しい」と言われたって、簡単に説明できるはずがありません。

まず、誰も家でにぎり寿司なんて作らないということを説明してから、ちらし寿司ならば「寿司太郎」とかを買ってくれば簡単に作れるだろうからそれをすすめようと思っても、炊飯器も日本のお米も持ってないだろうし…　日本人ならば誰でも知っているような基本の基本から説明しないと理解してもらえないのです。

先日配布された野菜

先日、アメリカのアマゾンが日本の食材をかなり扱っていて人気も結構高いというのを知って、アマゾンで食材や道具の購入が可能ならば、アメリカで一般のアメリカ人が日本の家庭料理を作る敷居はかなり低くなったはずだと思いました。私が所属しているCSAでも配布される野菜に、ししとうや枝豆、蕪などの日本の野菜が混じっています。

おそらく、今でもアメリカの沿岸部以外の地域では、相変わらずの食生活をしているのでしょうが、ニューヨークではベジタリアンの数も増えているし、日本食をたまにレストランに行って食べるだけでなく、家庭でも食べたいと思う人は増えているのだろうと思います。

手の込んだ料理ではなく、日本の主婦が毎日作るような普通の料理、しかもアメリカで手に入る素材で、なるべく失敗なく簡単に出来るレシピを素材の説明や道具の説明も合わせてやって行こうと思います。

来週には発表できそうなので、完成したらお知らせします。

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選挙の投票率

日本にいて日本のメディアからの情報を聞いていると、日本の選挙の投票率は他国と比べてかなり低いのだろうと思います。そして、アメリカにいてアメリカのメディアからの情報を聞いていると、アメリカの投票率はとても高いのだろうと思います。

過去のデータを見ると、1945~98の間の平均投票率は、日本が69％でアメリカが48.3％と日本の方が20％強高いのです。大統領選挙であんなに盛り上がるアメリカの投票率が低いのは、選挙人登録制度をアメリカが設けている事に由来します。

アメリカの場合、日本のように国民ならば誰でも投票権が自動的に与えられる訳ではなく、投票権を得る資格があるのです。私はアメリカ国民ではないので、投票権を得る資格はありませんが、今まで何度か投票権を取得しましょうというハガキが送られて来ました。アメリカ国民でも投票権を持たない人が多数存在するからです。今まで知らなかったのですが、ウィキによると日本のように住民票のある国では概して投票権の必要がないのだそうです。

アメリカの各候補者にとって、有権者に投票権を取らせる事がとても重要なステップとなります。特に、アメリカの法律や慣習に馴染みの薄い新移民は、投票権がないと投票できない事を知らない場合が多いので、私の所にも政府から広報ハガキが送られて来たのだろうと思います。

また、投票権を持っていたとしても、何を投票所に持って行かなければならないのかが州によって異なります。投票カードのみで投票できる州、それに加えて身分証明が必要な州、またどの身分証明が必要なのかもまちまちです。これが今大きな混乱となっていて、裁判がいくつか起っています。各州が発行する運転免許証は、何処の州でも身分証明証として広く認知されていますが、それを持たない人達も少なくありません。

最近の大統領選挙では、せっかく投票所に行っても、必要な身分証明を所持していなかったとして投票出来なかった人もマイノリティーを中心にいたようで、ニュースでも報道されていました。接戦の選挙では、どれだけ投票所の身分証明を厳しくするかも結果に大きく作用するのです。

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オバマ政権の二つの地雷

アメリカの大統領選挙まであと数週間です。景気回復はまだまだ遠いものの、その兆しが見えて来たと感じる人は今までになく多いようで、それがオバマ大統領の支持率をささえてもいます。あと数週間の間不測の事態が起らない事を選挙陣営は祈っている事だろうと思います。

その間、オバマ政権には絶対に踏みたくない二つの地雷があります。イランとイスラエルの問題、そして日本と中国の問題です。どちらの問題も一方が手を出せば、地域紛争が膨れ上がる懸念があります。この二つの地域はアメリカにとって軍事的にも経済的にも重要なので、アメリカは事態を悪化させないように必死です。

どのような理由があっても、これ以上アメリカが他国の紛争に軍事介入することは、国民の猛反対を食らいます。アメリカ本土こそ戦争に巻き込まれていませんが、長年の戦争のおかげて財政赤字は膨らみ、国民は憔悴しています。それがリビアへの関与も最小限にとどめ、シリアへの出兵もない大きな理由の一つです。

アメリカには徴兵制度がありません。これ以上の容易な戦争を抑止するために、アメリカにも徴兵制度を導入すべきだとチャールズ・ランゲル下院議員は以前から繰り返し言っています。自分の子供が戦争に取られると思えば、戦争を始める前にもっとよく考えるだろうという意見です。

徴兵制度が今のアメリカにないのは、偶然ではありません。ブッシュ前大統領がイラク戦争を始める前に「この戦争はボランティアでやることが重要だ」と言っていました。兵士の数が十分ではないと最初から分かっていたのに、徴兵制度はあえて設けなかったのです。徴兵制度を設ければ、ベトナム戦争の時のような反戦運動が起る事は必至だと予測したからです。

9/11直後は沢山出た志願兵も、今では殆どないようです。一度志願すれば、人手が足りない為に３度も４度も戦場に送られてしまいます。いくら国の為とはいえ、それで身体的精神的な傷を負ったり、命を失ったりするのは割に合わないと思うのは当然です。戦闘で死亡した場合、国から支払われるのは100,000ドル（約800万円弱）なのだそうです。

イランとイスラエルの問題の方が、日本と中国の問題よりも根が深く狂気を含んでいるように思います。それでもどうにかしてアメリカは今の所イスラエルを制止しています。おそらく尖閣諸島の問題もほとぼりが冷めるのを願って日中の両国を制止し続けるのだろうと思います。

それでもアメリカが全てをコントロールできる訳ではないので、緊張した地域にいる一人の人間が誤って引き金を引いてしまえば、事態は収拾がつかなくなってしまう可能性があります。実際に歴史上の多くの戦争は、そうやって始まっています。イランもイスラエルも日本も中国も賢くあって欲しいと願っています。

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実は働いているアメリカ人

先日、密かに撮影されたロムニー候補のビデオが浮上して、「47％のアメリカ人は、働かずに政府にたかっている…」というような発言をしていた為に問題になっています。

でも、これはロムニー候補のみが思っている事ではなく、実は日本人もアメリカ人は働かないと思っています。私もアメリカに来たばかりの頃、スローモーションで動くマクドナルドの店員やお喋りばかりしている社員を見ては、一体この国はどうなっているんだろうと思っていました。

ところが、先日偶然にもファイナンシャル・タイムスが掲載した日本、ヨーロッパ、アメリカを比較するデータを見つけて、かなり驚きました。表面上のアメリカ人の労働時間は、日本人よりも長いのです。勿論、数値になって表れないサービス残業を入れたら、日本人の労働時間の方が遥かに長いに決まっています。それでも他の国に比べてアメリカ人の労働時間は長く、しかも効率がいいのです。

いつの間にこんな変化が起ったのかと考えてみるといくつか思い当たるフシがあります。アメリカの会社は代表が替わったり、他の会社と統合されたりすると、社員をレイオフする癖があります。多くのアメリカ人は、一生のうちに一度や二度のレイオフにあっているはずです。レイオフを繰り返す事によって、企業からみれば、賃金の上昇を防ぐ効果もあるのでしょう。

レイオフされてしまうのは、その人に能力が欠けているからで、本当に優れた人材のみがずっと同じ会社にいられると言う人もいます。でも幾つかのレイオフを見て思ったのは、レイオフは会社の都合で行われているもので、一つの部署がまるごと潰されてしまう事もあり、有能な人でも切られる時には切られてしまいます。

新しい指導者がいままで一緒に働き慣れた新しいチームを引き連れて来る事もあります。そうすると一つの部署の顔ぶれも全く変わってしまいます。

結局、レイオフされずに会社に残った人は、今までとは異なる社風の中でレイオフされた人の分まで働く事になります。レイオフされた人が、そのままの技術や知識で仕事を見つけられればそれに超した事はありませんが、今の経済状況ではそれは稀です。大抵の場合、新しい資格を取ったり技術を身につけないと次の仕事に就くのは難しいのです。

それでも次の仕事が見つかれば良い方で、多くの能力のある人が失業しているのが今のアメリカです。実質の賃金が５年前よりも低くなっている人は少なくなく、それを埋め合わせするために、二つ仕事を持ったり一家全員が働いたりというケースもあります。

働いていても収入が低ければ、生活して行けなくなるので、所得税の課税対象にはなりませんが、殆どの人は日本の年金にあたるソーシャル・セキュリティー税を支払っており、全く税金を払っていない人は殆どいません。

また、税金を支払っていないとされる47％の多くは、高齢の年金生活者という事実もあります。ロムニー候補者の発言は、いくら裕福な支持者を前にしていたとしても、あまりにも無神経だと党内からも批判が出ています。

もっと詳しい日本、ヨーロッパ、アメリカの労働生産性と年齢分布を比較したデータは、ファイナンシャルタイムスのウェブサイトで見る事ができます。とても興味深い内容です。

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アメリカの中国系メディア

アメリカには沢山の中国系移民がいます。私達日本人から見て、中国人か韓国人か日本人かというのは何となく分かる事が多いのですが、中国語が出来ない限り中国人を広東人、台湾人、香港人などに区別する事は不可能だろうと思います。また、アメリカで産まれた中国人と移民してきた中国人にも大きな差があります。

中国人移民同士でも出身が違うと言葉も違うので折り合いが悪いというのはたまに聞きます。例えばニューヨークでもフラッシングは台湾系が多く、チャイナタウンは本土系が多いなど、それぞれのチャイナタウンで中国人の構成も異なるようです。

特に、台湾人の中国共産党嫌いはかなり強いようです。歴史的に見れば、蒋介石が毛沢東に破れて台湾へ行ったのだから、元は同じ中国人でも中国共産党に敵対意識が強いのは当然なのでしょう。

本土からの中国人も、将来の中国の政情不安や経済不安を懸念して、財産のある人はそれを海外に移しているようです（中国人は昔から財産を海外に隠したり、子供を海外に出す傾向が強いようです。）。つまり、中国共産党の監視の目は怖いけれど、本土の中国人達も国家の行く末に大きな不安を感じているのです。

今回の尖閣諸島問題に関する中国各地のデモは、中国共産党の上層部の権力闘争に利用されているようで、デモを先導している人達も地元民ではなく公安警察だったり共産党がわざわざ駆り出してきた人びとのようです。普段、集会等を一切禁じられている一般の中国人は、デモを見てお祭り気分になって参加したり、それに乗っかってちゃっかりと反共産党のデモもしているようです。

こういう情報は、在米の中国系メディアから見る事ができます。日本語訳もあり、中国の内政なども分析しているので、何故尖閣諸島問題がエスカレートしているのかなどその裏事情も分かってなかなか興味深いです。

新唐人日本語サイト
新唐人英語サイト
大紀元日本語サイト
大紀元英語サイト (The Epoch Times)
ウィキによる大紀元の記述

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